子供の独り立ちにともない、家計の内容を見直していました。その一環として、契約していた生命保険（定期保険）を解約するに至りました。
保険は万が一に備えて準備するもの 貯蓄する為に必要か？
そもそも保険というのは万が一、保障が必要となった時に備えて準備しておくものと考えています。自分のライフスタイルに応じて見直すことは必要です。生命保険には、大きく分けて、定期保険・終身保険・養老保険の３種類があります。
| 保証期間 | 解約時の返戻金 | 満期時 | 保険料金 | |
| 定期保険 | 一定期間保証する | 無。基本、掛け捨て | 安い | |
| 終身保険 | 一生涯保証する | 有。契約期間に応じて増減。 | 高い | |
| 養老保険 | 一定期間保証する | 有。契約期間に応じて増減。 | 死亡時と同額金を受け取れる | 高い |
社会保障で足りない部分を民間の生命保険で補う為に入っていました。また、死亡時にまだ学生である子供にお金を残してあげるため。子供も自ら稼ぐようになり、私にもしものことがあっても生きていく術がある事、また私自身もある程度の貯蓄のめどもあったので民間の生命保険は必要ないという判断になったのです。
終身保険や養老保険というように貯蓄性のある保険もありますが、そもそも貯蓄する為に保険に入るのは目的が違いますし、効率が悪いです。貯蓄を増やしたいのであれば、別の形（投資といった資産運用）で対応するのが適切かと思っています。
健康保険制度を理解して有効活用すべき
日本は国民皆保険制度を採用しているので、誰でも医療機関を受ける事が可能です。私は会社勤めをさせてもらっているので、組合健保に加入しており、保険料も会社と折半という形で安く済んでいます。
| 対象 | 保険料 | 被保険者の保険料 | |
| 健康保険 | 会社員とその被保険者 | 標準報酬月額から算出 支払いは会社と折半 | 扶養者の負担は無い |
| 国民健康保険 | 75歳未満で健康保険の適用を受けない人 | 前年からの所得から計算される。支払いは個人負担 | 有 |
| 後期高齢者医療制度 | 75歳以上の国民 | 個人負担 年金からの天引きが原則 | 有 |
健康保険は以下のように様々なケースを網羅してます。
| ケース | 内訳 | 備考 | |
| 療養費給付 | 治療を受けるとき | 医療費を負担 自己負担：小学校～70歳まで3割負担 | |
| 高額療養費 | 治療費が高額だった時 | 上記療養費の中で自己負担限度額の超過分を支給 | |
| 傷病手当 | 療養の為、仕事を休んだ時 | 連続休暇3日以上（4日目～）で給与が支払われない場合、日額の2/3を支給 | 国民健康保険は適用されない |
| 出産育児一時金 | 被保険者又は扶養者が出産したとき | 子供1人につき50万円 | |
| 出産手当金 | 出産の為の休暇(期間設定アリ)により給与が支払われないとき | 出産休暇中の日額の2/3を支給 | 国民健康保険は適用されない |
| 埋葬料 | 葬儀を行った時 | 葬儀を行った家族に5万円支給 |
ある程度は健康保険がサポートしてくれるという事ですね。
過去のデータより平均入院費用をみてみよう
令和3年度(2021年度)の国民医療費データによると、入院医療費の総額は16兆8,551億円。これを人口で割った費用が平均入院費用となります。
16兆8,551億円 ÷ 1億2,550万人 ≒ 134,303円
この金額は保険適用前の総額です。実際の自己負担額はこれよりも少なくなります。一般的に、医療費の自己負担割合は3割程度ですので、平均的な自己負担額は約40,291円と推測されます。（この金額以外にも、入院中にかかる生活費用等や高額医療が必要な場合を考えると更に高くなりますが、ここでは割愛します。）
これに加えて、平均在院日数は現役世代で、10~15日程度となっています。
当然、入院費用がこのような平均費用で賄える保障はありえない事も想定できますが、それを踏まえて必要費用を貯蓄しておけば民間の生命保険を続けていく必要性が現時点では感じれなかったのです。また、定期的な健康診断・ストレスが少ない健康的な生活をする事により健康寿命を延ばす方が良いと思ったのです。
自分が満足する保証を選択しよう
上記はあくまでも私個人の意見を記載しております。人それぞれ、考え方や資産次第で内容は変わります。当然、家族がある方は尚更、もしもの時を想定しておく必要があるかと思います。
しかし、自分のライフスタイルの変化に伴って、その時々に自分に合った補償内容は変わるものです。定期的に見直し、自分が満足する保証を選択することが大事だと思っています。